全固体電池



(出典 webcg.ismcdn.jp)
トヨタが新技術を発見し、革新技術開発で全固体電池BEV、航続距離1200km、急速充電10分以下に
1 お断り ★ :2023/06/17(土) 12:45:30.46ID:nwgXVn6J9
トヨタ全固体電池BEVは航続距離1200km、急速充電10分以下! 日産よりも早く実用化か?
トヨタは6月13日、「トヨタ、クルマの未来を変える新技術を公開~バッテリーEVの革新技術、水素事業の確立を柱に、技術の力で未来を切り拓く~」という題名のプレスリリースを発行。
全固体電池の実用化。トヨタも開発に取り組んでいたが、今回新情報が提示された。
全固体電池は電解質が固体となるため、イオンの動きが速く、高電圧・高温への耐性がある。これにより、高出力化、航続距離の延長、充電時間の短縮などが期待されるが、一方で電池寿命の短さが課題であるという。トヨタはこの課題を克服する新技術を発見。
画像
https://muji-pctr.c.yimg.jp/AqrN6ZEr8hvRuGCKSskqoGYpdkBVCN0BLDQT1YjNYOq8IJGpBwayHYJLC_hjtvRkc7IrEFpS8a6ltCG0WALTGnzpUPmlXWwDwkMK0P6w-vXT8Gxyxe0RtjtrUei7waZ4

詳細はソース 
https://news.yahoo.co.jp/articles/6839e79bcd9d12d0d3a02d07a6b1aafe2a6c0b24

【トヨタが新技術を発見し、革新技術開発で全固体電池BEV、航続距離1200km、急速充電10分以下に 画像あり】の続きを読む



(出典 www3.nhk.or.jp)
トヨタ、27年にも全固体電池を実用化へ EV普及の「起爆剤」
1 nita ★ :2023/06/13(火) 09:08:21.26ID:lIxPhHLo9
 トヨタ自動車は、電気自動車(EV)向けの次世代電池「全固体電池」を2027年にも実用化する方針を明らかにした。全固体電池は、現在のリチウムイオン電池よりも航続距離を伸ばせるほか、充電時間を大幅に短縮できるとされる。EV普及の起爆剤として期待されており、各社の開発競争が加速しそうだ。

 現在、EVで主流となっているリチウムイオン電池は、正・負両極をつなぐ電解質に液体を使うが、全固体電池は固体を使う。エネルギー密度が高まり充電時間が大幅に短縮できるほか、航続距離も伸ばせるとされる。

 トヨタが22年に発売したリチウムイオン電池を搭載したEV「bZ4X」の1回の充電当たりの航続距離は約559キロだが、全固体電池だと約2・4倍に伸びるという。

 トヨタは、「世の中に後れを取らないよう必ず実用化する」(中嶋裕樹副社長)と、27年から28年の間に実用化する方針。ただ、「いかに高い品質で安く作るか」(開発担当者)という課題が残っており、当初は少量生産での実用化を図る。

 全固体電池の開発は日本勢が先行しており、各社が量産化に向けてしのぎを削っている。

 日産自動車は、28年度までに自社開発の全固体電池を搭載したEVを販売する予定。24年度には横浜工場で試作を始める計画で、連合を組む三菱自動車と仏ルノーとの共同活用を見込む。ホンダは24年春、量産技術の確立に向けた生産ラインを栃木県さくら市の研究開発拠点内に設置する予定。同年秋の稼働を予定しており、20年代後半の製品化を目指している。

 調査会社の富士経済によると、全固体電池の世界の市場規模は現在はほぼゼロだが、40年には3兆8605億円規模に拡大する見通し。普及当初は価格が高くなることが見込まれており、同社は「当初はコストを考慮し、高級車など車種を限定した展開が想定される」と分析している。【大原翔、加藤結花】

毎日新聞
https://news.yahoo.co.jp/articles/4f77246e37c9f32c511271f5f6774977f7ab94c2

【【自動車】トヨタ、27年にも全固体電池を実用化へ EV普及の「起爆剤」】の続きを読む


日本が全固体電池の開発に成功、中国自動車企業は危機感を
1 動物園φ ★ :2023/02/23(木) 11:23:58.21ID:7ayK6Ieq
20日、捜狐に、日本企業が全固体電池の開発に成功したことに対し、中国の自動車メーカーは危機感を持つ必要があるとする文章が掲載された。

2023年2月20日、中国のポータルサイト・捜狐に、日本企業が全固体電池の開発に成功したことに対し、中国の自動車メーカーは危機感を持つ必要があるとする文章が掲載された。

文章は、日産の欧州研究開発担当上級副社長であるデビッド・モス氏が先日、同社が全固体電池の開発に成功して25年にパイロット生産を開始、28年には全固体電池を搭載した電気自動車(EV)を発売する予定であることを明らかにし、ドイツのBMWも先日、25年に全固体電池搭載のプロトタイプ車を生産する計画を打ち出したと紹介。全固体電池は長い航続距離、高速充電、長寿命を特徴としており、次世代のEV競争で重要な技術となる可能性が高いことから、日本での開発成功に対し中国のメーカーは危機感を持つ必要があると指摘した。

また、日本は早い時期から固体電池の開発に力を注いでおり、トヨタは10?14年に硫化物系固体電解質に関連する大量の特許申請を行っていたとした。さらに、固体電池の普及を大きく妨げている要因の一つが液体電池の4倍と言われるコストであり、日本ではトヨタ、パナソニック、京都大学、理化学研究所など自動車、電池、材料メーカーなど38の企業、研究機関がタッグを組み、30年までに全固体電池のコストをリチウムイオン電池の30%にまで低減する計画を打ち出して研究に取り組んでいると伝えた。

一方、中国国内の新エネ車産業計画では、30年を目処に液体電解質の固体電解質への置き換え実現を目指しており、これでは日産の打ち出した計画よりも3?5年遅れを取ることになると指摘。日本企業が3?5年先に固体電池の量産体制を確立すれば、日本車の競争力が非常に大きく高まることになり、これまで優位性を確保してきた中国の電池企業や新エネ車メーカーにとっては大きな打撃になる恐れがあるとした。

その上で、「中国企業は早めに準備をしなければ追い越されるという大きな危機感を抱きつつ、全固体電池の研究開発を軽視することなく地道に進めていかなければならない」と結んでいる。(翻訳・編集/川尻)

Record China 
https://www.recordchina.co.jp/b909595-s25-c20-d0193.html
【【国際】日本が全固体電池の開発に成功、中国自動車企業は危機感を―中国メディア】の続きを読む

このページのトップヘ