ホンダ


本田技研工業のサムネイル
本田技研工業 (ホンダからのリダイレクト)
耐久性重視商用車にも積極適用”. 日刊自動車新聞 電子版. 2022年3月4日閲覧。 ^ “ホンダの自主独立路線はいつまで続く? 世界の自動車産業では巨大な連合が次々形成”. ベストカー. 2022年3月4日閲覧。 ^ “日産と合併なんてあり得ない!? なぜホンダは独立独歩を貫くのか”. ベストカー (2020年9月2日). 2022年3月4日閲覧。…
148キロバイト (19,096 語) - 2024年7月1日 (月) 12:44

(出典 xtech.nikkei.com)
ホンダ・日産連合に三菱自合流へ トヨタと2陣営に再編
1 蚤の市 ★ :2024/07/28(日) 14:28:27.71 ID:SkaH2xLZ9
ホンダと日産自動車の連合に、三菱自動車が合流することが分かった。3社の販売台数は800万台を超え、国内はトヨタ自動車グループとホンダ・日産連合の2大勢力に集約される。米テスラや中国勢は電気自動車(EV)に巨額投資し、日本勢単独では限界がある。自動車産業の大転換が、国内の大型再編につながる。

ホンダと日産は3月に包括的な協業を発表したが、日産が34.01%保有する三菱自の動向は未定だった。三菱自は...(以下有料版で,残り1037文字)

日本経済新聞 
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC099HG0Z00C24A7000000/

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(出典 tk.ismcdn.jp)
ホンダが研究費1兆円、1台あたりトヨタの2倍 EVに大半
1 蚤の市 ★ :2024/05/10(金) 18:26:08.25 ID:/u45nL8H9
ホンダは10日、2025年3月期に研究開発費で過去最大の1兆1900億円を投じると発表した。開発費は今期の1台当たりの販売目標で割るとトヨタ自動車を2倍以上だ。今期も2期連続で営業最高益を更新する見通し。北米でコスパの良いハイブリッド車(HV)などで稼ぎながら、電気自動車(EV)で米テスラや中国勢に対抗するために急アクセルを踏む。

「電動化やソフトウエアにかなりの開発投資が必要だ」。10日に記者...(以下有料版で,残り1300文字)

日本経済新聞 
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC095GA0Z00C24A5000000/

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(出典 cdn.j-town.net)



(出典 jidounten-lab.com)
ホンダ車、「ガスト」のロゴを「進入禁止」の標識だと誤認識…「天下一品」に続き
1 @煮卵 ★ 警備員[Lv.6][新苗] :2024/05/02(木) 17:38:06.05 ID:CbWPaErr9
ファミレスチェーン「ガスト」の看板を、ホンダ車が「進入禁止」の標識だと誤認識するケースが、SNSや車両の口コミで報告されている。

ホンダ車に関しては最近、ラーメンチェーン「天下一品」のロゴを進入禁止の道路標識と誤認識してしまったことが、話題になったばかりだ。
さらに、ガストや天下一品だけでなく、日産車がENEOSのロゴを進入禁止と誤認識するケースも報告されている。

X(旧Twitter)では、ファミレスチェーン「ガスト」の看板を、ホンダ車が車両進入禁止だと誤認識したという事例が投稿されている。
価格.comの「N-BOXカスタム 2017年モデル」に関する口コミでも、「天下一品の看板はほぼ確実に、ガストの看板は雨天時に時々進入禁止の標識と誤認識します」という投稿がある。
(引用:https://bbs.kakaku.com/bbs/K0000993006/SortID=23027465/

また、日産のADAS「プロパイロット」は過去に、ガソリンスタンド「ENEOS」の看板を車両進入禁止だと誤認識したという。

天下一品、ガスト、ENEOSのロゴに共通しているのは、赤系の丸に白で文字が表示されているという点だ。
天下一品の白文字は漢字の「一」であるため、赤丸に白の横線1本の車両進入禁止標識と間違えやすいのも、確かに納得感がある。

しかし、ガストやENEOSは白文字ではあるが複数の文字で構成されている。人間だと普通、車両進入禁止標識と同じには見えないはずだ。

■無くならない「誤認識問題」

天下一品の企業ロゴをホンダのADAS「Honda SENSING(ホンダセンシング)」の標識認識機能が誤認識してしまうというトピックは、2021年始めごろに話題になっていた。
この話題が、2024年2月に再びSNSなどでつぶやかれるようになった。
コンビニ大手のローソンが「天下一品こってりフェア」を開催したため、街じゅうにたくさんあるローソンで天下一品のロゴがついた広告が掲示されるようになったからだ。
ローソンに近づくと、Honda SENSINGが搭載されている車種ではメーターパネルに進入禁止のマークが出てくる場合が多くSNSで投稿された。

なお完全自動運転車の実現を目指す日本のスタートアップ・Turing(チューリング)が開発するマルチモーダル学習ライブラリ「Heron」は、車両進入禁止と天下一品をきちんと区別できるようだ。

◾開発各社の大きな課題に

ちなみに、別な記事で詳しく紹介するが、米国では「STOP(一時停止)」の道路標識がプリントされたTシャツを着て、ドライバーレスの自動運転車の走行を停止させるいたずらが話題になっている。

自動車メーカー各社のADASによる誤認識問題。Xでは半分笑い話として捉えられて拡散されているケースもあるが、車両が自動運転化される際の画像認識でこうした自体が起きると洒落にならない。
もちろん、そのときは認識精度が今より高くなっているとは思うが、今後、こうした課題の解決は開発各社にとって大きなテーマとなりそうだ。

[自動運転ラボ編集部 ]
https://jidounten-lab.com/u_47039

【画像】

(出典 tadaup.jp)

(出典 tadaup.jp)

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(出典 diamond.jp)
世界のEV市場で日本勢が勝つには「ホンダと日産が合併」専門家が指摘
1 尺アジ ★ :2023/11/25(土) 16:34:16.65 ID:dXx5bwFj9
政策アナリストの石川和男が11月25日、自身がパーソナリティを務めるニッポン放送Podcast番組「石川和男のエネルギーリテラシー」に出演。自動車業界に詳しい経済ジャーナリストの井上久男と日本メーカーのEV(電気自動車)戦略のあり方について議論した。そのなかで井上は、今後、世界のEV市場において日本メーカーが生き残るには「ホンダと日産が合併するくらいの気持ちじゃないと勝てない」と指摘した。

世界的に脱炭素社会実現へ向けた動きが加速するなかでEVの普及が進んでいる。昨年、日本国内で販売されたEVは、前年比2.7倍の5万8813台となり、過去最高を更新した。また、乗用車全体に占める割合も1.71%と初めて1%を超え、今年に入ってからは2%を超える月が続いている。ただ、EV比率が10~20%台で推移する欧州や中国と比べると、日本のEV市場や自動車メーカーによるEV開発の出遅れは明らかで、今後の生き残り策に注目が集まっている。

井上)実は今、日本の自動車産業は絶好調。トヨタ自動車、ホンダは過去最高益。各社とも乗用車メーカー、みんな売上高が2桁増。コロナで前年が悪かったことや円安の影響もあるが、大きな理由はEVをやっていないから。
11月のトヨタの決算発表では、EVを早くやっていたら、こんなに儲かってないですよみたいな資料を出してきた。EVに向けて、これからさらに投資していくときには、これまでハイブリッド車で儲かってきたから、それをこれからEVに向けますよと。あまりにも早くEVに取り組んでいたら、次のEVに投資するお金は、もしかしたら出ていなかったかもしれませんねみたいな説明をCEOがした。

メディアが日本の自動車メーカー大丈夫かと言っているのは、長中期的な視点。2030年、2040年になったときに、今のような自動車の売れ筋なのか。明らかにEVシフトになっていくが見えている。そうなった時に日本メーカーは対応できるのか、今やっていないと中国メーカーやテスラにも追いつかない。

※続きは以下ソースをご確認下さい
ニッポン放送NEWS ONLINE 編集部
https://news.1242.com/article/479591

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(出典 cdn.energy-shift.com)
ホンダ、2030年にすべての軽自動車をEV化 来春発売のN-VANを皮切りに 軽HVなしで2030年度燃費基準に対応
1 香味焙煎 ★ :2023/11/16(木) 12:28:52.84 ID:oDlND/xJ9
 ホンダは、2030年をめどにすべての軽自動車を電気自動車(EV)にする。来年、発売する軽商用車「N―VAN(エヌバン)」のEVを皮切りに順次、EVへと切り替える。日本のEV普及ペースは他の主要国より遅いが、通勤や買い物などの近距離利用が多い軽EVが売れ始めた。40年にすべての四輪車をEVなどのゼロミッション車(ZEV)にする方針を掲げるホンダだが、国内では軽からEV化に舵を切る。

 ホンダは、30年までに国内で販売するすべての新車を電動車にする方針も持つ。35年とする政府目標より5年早い。理由の一つに、日本の30年度燃費基準(乗用車)がある。

 30年度基準は、20年度基準に対し、4割ほど燃費値が切り上がる。特に燃費の改善が必要なのが軽自動車だ。国土交通省によると、ホンダが10月に発売した新型「N―BOX(エヌボックス)」の燃費は1リットル当たり19.1~21.6キロメートル(WLTCモード値)。基準値(同27.2~27.8キロメートル)に満たない。その他の軽も、今は2~4割ほど基準値を下回る。排気量が660ccに制限され、安全装備の増加で車重が重くなっているためだ。

 30年度基準を満たすにはエンジンや変速機の改良だけでは足らず、電動化に頼ることになる。EV化のほかにハイブリッド機構を用いる手もあり、ダイハツ工業は軽に搭載できるシリーズ式ハイブリッド機構を開発中だ。

 ホンダも、燃費改善効果の高いハイブリッド機構を軽専用に開発していた。しかし、遅くとも40年には不要になるハイブリッド機構を専用開発するのは採算が合いにくいと判断し、一足飛びにEVへ切り替えることにした。

 先陣を切るのがエヌバンのEVだ。熱マネジメントの工夫などで210キロメートルの航続距離を確保し、200万円以下の価格で投入し、年間で約2万台の販売を計画する。稼働率が高い商用EVで性能や使い勝手を改良し、後続のEV開発に役立てる。

 ホンダは「N―ONE(エヌワン)」ベースの乗用軽EVを25年に投入することをすでに表明済みだ。最量販車種であるエヌボックスのEVも開発を進めている。また、二輪車用に開発した交換式電池「モバイルパワーパック」を搭載したエヌバンの実証も始めており、EV化に伴う新たな事業モデルも模索中だ。

 ホンダとして、まずは国内販売の過半を占める軽をEV化し、自社の40年目標やカーボンニュートラル(温室効果ガス排出実質ゼロ)につなげる。

日刊自動車新聞
https://www.netdenjd.com/articles/-/293487

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