デジタル



(出典 www.videor.co.jp)
「iPhone」は若い女性、「Android」はおじさんが多い謎・・・いったいなぜ?
1 バイト歴50年 ★ :2023/11/27(月) 18:53:13.06 ID:ben5jHAJ9
「iPhone」と「Android」、あなたはスマホのOSにどちらを使っているだろうか。

モバイル専門の市場調査を行うMMD研究所(運営元はMMDLabo、東京都港区)が2023年11月21日に発表した「2023年9月スマートフォンOSシェア調査」によると、五分と五分のシェアを分け合っていることがわかった。

しかも、若い世代、特に女性は「iPhone」ユーザーが多く、一方、年配世代、特に男性は「Android」ユーザーが多いという結果が出て、世代&男女対決の構図が明らかになった。調査担当者に聞くと――。

10~20代女性は、「iPhone」ユーザーがほとんど
MMD研究所の調査(2023年9月22日~27日)はスマホを利用している18歳~69歳の男女4万人が対象。そのうち、自分のスマホのOSを把握している3万4564人に、メインで利用しているOSを聞くと、「iPhone」が50.0%、「Android」が49.7%と、全く五分五分の結果になった【図表1】。

これを年代性別に見ると、非常に面白い傾向が明らかになった。「iPhone」は10代女性(84.9%)が最も多く、次いで20代女性(81.9%)、10代男性(78.8%)、20代男性(73.8%)となった。一方、「Android」は、60代男性(62.4%)が最も多く、次いで60代女性(60.9%)、50代男性(60.7%)、40代男性(60.3%)となった【図表2】。

つまり、「iPhone」は女性と若い世代に、「Android」は男性と年配世代に、それぞれ受け入れられている傾向がはっきり出たわけだ。

https://news.livedoor.com/article/detail/25411716/

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(出典 www.value-domain.com)
Windows 11にアップグレードできないPC、国内に2000万台 “10サポート終了時”でも1000万台近く残存か
1 HAIKI ★ :2023/11/21(火) 22:10:51.75 ID:weGd+KSW9
日本国内のコンシューマ市場にあるWindows PC約4800万台のうち、現時点で約2000万台が「Windows 11にアップグレードできないPC」だと、日本マイクロソフトが11月21日に行った記者向け説明会の中で明かした。2年後の2025年10月にWindows 10のサポート終了が迫る中、PCの買い替えを推進しても“10のままのPC”は多数残りそうだ。

同社の執行役員常務である竹内洋平さんによると、11にアップグレードできないPCが2000万台ある一方で、国内のPC年間販売台数は約500万台。このペースではサポート終了時にも1000万台の非Windows 11なWindows PCが国内に残ることになる。「OEMの出荷計画を全て足し合わせてもこの2年間で2000万台には届かない」(竹内常務)とも。Windows 11の普及に向け、OEMメーカーとともにWindows 11プリインストールPCへの買い替えをより促したい考えだ。

 法人向けのWindows 11の普及状況については春日井良隆マネージャー(モダンワークビジネス本部)が回答。「大企業には営業を通じて十分な周知を行っているため、サポート終了に伴う混乱はないと考えている。課題は中小企業で、まだまだサポート終了を認識できていない企業も多い」として、Windows 10サポート終了の認知をより広げていきたいとした。

 米Microsoftは、Windows 10のサポート終了を目前に控える中でも、Windows 11向けに機能提供を始めている生成AI「Copilot」を10にも提供すると16日(米国時間)に発表している。10は4月に機能追加の終了を発表済みで、11への買い替えも促進するタイミングのさなかに10へCopilotを追加した理由については「Microsoftとしては一人でも多くのユーザーにCopilotを使ってほしいと考えているためだ」(春日井マネージャー)と答えた。

 スペックなどの要件を満たすWindows 10 PCに対する、Windows 11への無償アップグレードは引き続き提供中。終了予定は未定としている。

https://news.yahoo.co.jp/articles/c9f1b87ab56f47ca75ef3756101b9b9f00573ca3

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(出典 service.smt.docomo.ne.jp)

「d払い」全国で利用できない状態 ネットショッピングは復旧

1 ぐれ ★ :2023/11/15(水) 13:32:45.52 ID:+c+41yuY9
NTTドコモのスマートフォンの決済サービス「d払い」の一部のサービスが全国で利用できない状態になっていて、会社が原因を調べるとともに復旧に向けた作業を進めています。

NTTドコモによりますと、スマホの決済サービス「d払い」が15日午前11時すぎから全国で利用できない状態になっています。

店舗やネットショッピング、それに他社のアプリなどと連携するサービスで決済ができなくなり、このうちネットショッピングは午後0時半すぎに復旧したということです。

会社によりますと、システムの不具合が原因だということで、復旧に向けた作業を進めています。

「d払い」の利用者はおよそ5000万人にのぼるということで、NTTドコモは、「お客様にご迷惑をおかけし大変申し訳ございません」とコメントしています。

続きは↓
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20231115/k10014258601000.html

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(出典 president.ismcdn.jp)
世界最速の決済手段Suicaは生き残れるのか…ついに日本にも迫ってきた「VISA経済圏」のタッチ包囲網
1 はな ★ :2023/11/14(火) 17:03:47.44 ID:yU8iaPdy9
改札に色々な読み取り部がくっついている

最近、東急田園都市線で、切符投入口の手前にQRコード読み取り部と新しいタッチ端末が張り出す、ものものしい自動改札機を見た、という人はいるだろうか。4種類の乗車券に対応したこの自動改札機、QRコード乗車券やクレジットカードのタッチ決済で入出場できる「Q SKIP」サービスの導入を見据えた実証実験のため、今年8月から設置されているものだ。

2020年以降、関西では南海電気鉄道、泉北高速鉄道、九州では福岡市地下鉄、JR九州でクレカ決済の実証実験が行われており、南海グループは昨年12月にタッチ決済乗車サービスを正式導入している。

一方、JR東日本は昨年末から首都圏の自動改札機の更新に着手し、一部の通路にQRコード読み取り端末を設置している。コストのかかる紙(磁気券)のきっぷを廃止するため、QRコードの活用が注目されていることはたびたびニュースでも取り上げられているが、同時にタッチ決済が続々と導入されていることは、あまり知られていない。

タッチ決済が遅れていた日本でも1億枚を突破

今年4月には、前年から実証実験を行っていた江ノ島電鉄が、首都圏の鉄道事業者としては初めて正式にサービスを開始。万博を控えた関西では、今年夏に神戸市営地下鉄、大阪モノレール、神戸新交通(ポートライナー)が2024年春の導入を発表。そして11月2日には近畿日本鉄道、阪急電鉄、阪神電鉄が、2024年中にタッチ決済乗車サービスを全線全駅に導入すると発表した。

急速に拡大するタッチ決済とはどのようなサービスなのか。クレカは磁気ストライプを読み取り部にスライドさせるか、ICチップを端末に差し込む方法が主流だが、ヨーロッパやオセアニア、近年ではアメリカでもサインや暗証番号入力が不要のタッチ決済が広く普及している。

日本のタッチ決済インフラ整備はヨーロッパに比べて5年ほど遅れていたが、米決済大手のVISA日本法人によると、2013年に1000万枚だったタッチ決済対応カードの発行枚数は今年3月に1億枚を超えており、近年のキャッシュレス化の流れを背景に、利用も伸びつつある。

タッチ決済サービスはVISA、Mastercard、JCB、Diners Clubなど大手ブランドがそれぞれ提供しているが、先頭を走るのはVISAだ。日本ではカード発行会社の「三井住友カード」、交通用決済・認証プラットフォームを専門とする「QUADRAC」と組んでサービスを展開する。

※全文はリンク先で
PRESIDENT Online
https://president.jp/articles/-/75746

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(出典 i.gzn.jp)
GoogleがAdsense広告を2024年に「クリック単価」から「インプレッション単価」に移行へ
1 香味焙煎 ★ :2023/11/07(火) 06:06:00.75 ID:1n2Ya3zy9
広告配信サービス「Google Adsense」が2024年初頭に、従来のクリック単価(CPC)型からインプレッション単価(CPM)型に切り替わる予定であることが明らかになりました。

Google AdsenseはGoogleが2003年から展開している広告配信サービスで、パブリッシャーには年間数十億ドル(数千億円)が支払われています。

その支払いの算定の基準となるのは、当該広告のクリック回数でした。この方式で出される広告はクリック課金型(Pay Per Click:PPC)広告と呼ばれます。

しかしGoogleはこの仕組みを2024年初頭から、当該広告が表示された回数を基準にするインプレッション課金型広告(Pay Per Impression:PPI)へ切り替えることを明らかにしました。

Googleは、バナー広告やボックス広告といった「ディスプレイ広告」においてはインプレッションによる課金が業界標準であると述べた上で、この変更によってサイト運営者がウェブサイト上に表示できる広告の数や種類への影響は出ないと説明しています。

また、同時にAdsenseの収益分配について、これまでは1回の決済で処理していたものを、バイサイド(広告出稿側)とセルサイド(広告スペース提供側)で別々のレートに分割して処理するように変更。Adsenseで広告を表示したとき、Googleのバイサイドプラットフォームかサードパーティーのバイサイドプラットフォームかに関係なく、サイト運営者が収益の80%を受け取れるようにしたとのこと。

この変更に対してパブリッシャー側からのアクションは必要としないとGoogleは述べています。

なお、ソーシャルニュースサイトのHacker Newsでは、デジタル広告に13年携わっているというGoRudy氏が、そもそも大規模パブリッシャーはGoogleの広告管理プラットフォームであるGoogle AdManagerでGoogle Ad Exchangeを使用し、以前からCPMで広告を運用していると指摘。CPCのGoogle Adsenseを使用してきたのは小規模なサイトだけであり、クリックスルー率が低下しているため、CPCから効果的なCPMに切り替えざるを得なくなったのではないかと述べています。

Updates to how publishers monetize with AdSense
https://blog.google/products/adsense/evolving-how-publishers-monetize-with-adsense/
GIGAZINE
https://gigazine.net/news/20231107-google-adsense-per-impression-payments/

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