SDGs



(出典 i.gzn.jp)
電気自動車、タイヤの減りが早すぎる。交換ペースがガソリン車の倍以上だった
1 PARADISE ★ :2024/03/03(日) 10:06:03.30 ID:vFa3lDFf9
急加速と重さの二重苦。

ガソリン代と環境のことを考えてEV(電気自動車)にしたはずなのに、買ってからタイヤの減りがガソリン車より早くてショックを受けるオーナーが後を絶ちません。

交換ペースがガソリン車の倍以上
フロリダ州にある修理専門店「EV Garage Miami」主任技師のJonathan SanchezさんがThe Miami Heraldに明らかにしたところによれば、EVのメーカーや年式に関わらず、相談で一番多いのがタイヤ案件なのだそう。

気になるタイヤ交換の頻度については、ガソリン車のだいたい4分の1から5分の1に相当する8000~1万マイル(約1.3~1.6万km)でタイヤ交換が必要になるケースも珍しくないのだといいます。

買う前にちゃんと誰かが口頭で「絶対気に入る車だけど走行7000マイル(約1.1万km)でタイヤの交換に1400~1500ドル(約20~22万円)かかる」と説明してくれてたら絶対買ってなかった。

メルセデスEQSオーナーのNeil Semelさんはこう同紙に後悔を露わにしています。

なぜEVはタイヤの摩耗が早いの?
EVはなにしろ重いです。バッテリーだけで小型車1台分の重量がかかるケースもあります。

2023年に老朽(1925年築)化した立体駐車場が倒壊したときには、「EVとSUVが重すぎるからじゃないの?」とずいぶんと騒がれて当局が調査に乗り出したりもしました。

そのときのCBSの報道では「普通乗用車で比べるとEVはガソリン車より500~800ポンド(約227~363kg)重く、SUV・トラックで比べると数千ポンド(約1000kg以上)も重い」と紹介されていました。

以下ソース
https://www.businessinsider.jp/post-283264

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(出典 www.jiji.com)
アップル、EV開発計画を白紙に-10年がかりのプロジェクト断念
1 Ikhtiandr ★ :2024/02/28(水) 04:19:24.74 ID:JsmT7nHq9 BE:456446275-2BP(1000)
 米アップルは電気自動車(EV)を開発するという10年がかりの取り組みを中止する。事情に詳しい複数の関係者が明らかにした。同社史上最も野心的なプロジェクトの1つを断念することになる。

 アップルは27日、社内でこの情報を共有し、同プロジェクトに携わる約2000人の従業員に驚きをもって迎えられたという。非公開情報であることを理由に匿名で語った関係者によると、今回の決定はジェフ・ウィリアムズ最高執行責任者(COO)と自動車プロジェクトを統括するバイスプレジデントのケビン・リンチ氏から従業員に伝えられた。

 2人は従業員に対し、同プロジェクトは終了に向かい、携わっていたスタッフの多くはジョン・ジャンナンドレア氏が率いる人工知能(AI)部門に移ると説明した。これら従業員は、同社にとって重要性がますます高まっている生成AIのプロジェクトに集中することになる。

 EV開発チーム内の数百人のハードウエアエンジニアや設計担当者は社内の別のチームに応募できる見込み。レイオフも行われるが対象人数は不明。

 アップルの担当者はコメントを差し控えた。

 このニュースは一部投資家に安心感をもたらした。株価は反発し、0.8%高で取引を終えた。

 テスラを率いるイーロン・マスク氏もアップルの決定を称賛。X(旧ツイッター)に敬礼の絵文字入りの投稿を行った。

  数十億ドルを投じてきたプロジェクトの終了は衝撃のニュースとなった。アップルは2014年ごろに乗用車開発に着手。リムジンのような内装と音声ナビゲーションを備えた完全自律走行車を目指していた。

プロジェクト苦戦

 しかしプロジェクトはほぼ最初から苦戦を強いられ、アップルはチームのリーダーや戦略を幾度も変更。現在フォード・モーターの上級幹部であるダグ・フィールド氏が去った後、リンチ、ウィリアムズ両氏が数年前、このプロジェクトを引き継いだ。

 関係者らによると、アップルの最高幹部はここ数週間でこの決定を下した。ブルームバーグはその約1カ月前にこのプロジェクトが成否を分ける地点に達したと報じた。アップル社内では発売時期を28年に延期し、自動運転技術を従来計画の「レベル4」から「レベル2+(プラス)」に引き下げる計画が議論されていた。

 直近では価格を10万ドル(約1510万円)程度に想定していた。しかし幹部らはこのEVが他の自社製品と同程度の利幅を確保できるかどうか懸念し、同社取締役会も、日の目を見ないかもしれないプロジェクトに巨額の投資を続けることを憂慮していた。

 アップルはまた、EV販売の陰りにも直面。高価格と充電インフラ不足により主流購買層の完全EVへの切り替えは進まず、ここ数カ月は販売の伸びが失速している。

 ゼネラル・モーターズ(GM)とフォード・モーターはEV需要の低迷と製造の障害を受け、ハイブリッド車増産へと軸足を移しつつある。そして自動車メーカー各社はバッテリー式EV(BEV)の値下げや生産台数目標の引き下げ、利益予想の下方修正を余儀なくされている。

 米国におけるEV革命の草分けであるテスラでさえも、今年の販売台数の伸びは「著しく」鈍化するとの見通しを示している。UBSグループによると、今年の米国内EV販売台数の伸び率は11%と、昨年の47%(推定値)を大幅に下回る見通しだ。
 
Bloomberg 
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2024-02-27/S9J3GPT0G1KW00?srnd=cojp-v2

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(出典 image.itmedia.co.jp)
マクドナルド、レジ袋有料化へ 4月に長崎県で先行導入
1 少考さん ★ :2024/02/19(月) 15:15:25.20 ID:SSXIB3Yg9
日本マクドナルドは19日、4月から長崎県の23店舗を対象に持ち帰り商品用として提供しているプラスチック製のレジ袋を有料化すると発表した。料金は1枚5円。2030年までに店舗やオフィスからの温暖化ガス排出量を18年比で50.4%削減する目標も公表した。レジ袋有料化などを通じて脱炭素に向けた取り組みを加速させる。

同日、都内で開いたサステナビリティメディア発表会で明らかにした。レジ袋の有料化についてサステナビリティ&ESG部の牧陽子部長はレジ袋有料化の全国展開については「長崎県の先行導入の状況を見ながら判断する」と述べた。

脱炭素に向けて食品の容器に使う素材の見直しも進める。埼玉県の23店舗を対象に4月にスイーツ商品「マックフルーリー」のカップ容器を紙素材に切り替えるほか、宮城県の一部店舗では冷たい飲料向けのカップと蓋をサステナブル素材に試験的に変更する。

同日の発表会に参加したジョナサン・クシュナー執行役員は「25年末までにすべての容器を再生可能な素材、リサイクル素材または認証された素材(のいずれか)に切り替えていく」と意気込みを語った。

マクドナルドはこのほか店舗への太陽光発電パネルの設置などを進めるほか、発電事業者と長期契約を結んで直接電力を買う「コーポレートPPA」を検討する考えも明らかにした。

※全文はソースで
日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC191V90Z10C24A2000000/

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(出典 www.bloomberg.co.jp)
EVの普及減速、HV販売好調でトヨタが競合リード
1 nita ★ :2024/02/15(木) 11:09:12.32 ID:l7gpXl8q9


 米カリフォルニア州モデストに住むトニー・リーさん(37)は昨年、妻と一緒に新車を選ぶ中でテスラなどの電気自動車(EV)を検討した。

だが、彼が結局買ったのはトヨタ自動車のスポーツ多目的車(SUV)「RAV4」のハイブリッド車(HV)。EVだと電池が切れて充電ステーションが見つからなければ立ち往生するかもしれないと考えた。IT企業で働き、頻繁にワシントン州まで運転するリーさんは、「スピードとトルクを楽しめるEVをたまには運転したいが、実用的ではなかった」と話す。

リーさんは、米国でHV販売を加速させている消費者の1人だ。HVの先駆者であるトヨタは、EVシフトが急速に進む中では後れを取っていたが、現在はEV需要の低迷に直面するライバルに対して優位に立っている。

EVは車体価格が高く、金利上昇と景気の先行き不透明感が強まる中でメーカーは生産目標を引き下げ、販売鈍化を警戒している。一方、年間の世界販売1000万台以上のうちHVが約3割を占めるトヨタは、6日に発表する決算も堅調な数字が予想される。

IBESがまとめたアナリスト9人による10─12月期の営業利益の予想平均値は1兆3400億円で、金融市場では前年同期比4割の増益を見込んでいる。

<長い納車待ち>

トヨタは米国で最も売れ筋のセダン「カムリ」について、次期モデルはHV車のみにすることを発表し、四半世紀以上前に投入した「プリウス」で培った技術をさらに推し進めようとしている。ミネソタ州にある販売店「ウォルサー・トヨタ」の責任者グレッグ・デービス氏は、トヨタの動きを受け、HV車の販売比率を現在の4割から5割に引き上げる考えだ。

デービス氏によると、中西部では西海岸など他地域ほどEVが広く受け入れられていない。一方でHVの需要は非常に強く、トヨタのミニバン「シエナ」などは納車まで1年待ちで、値引きはないという。

対照的にテスラのEVは米国、中国を含む主要市場で昨年から大幅な値下げを実施。利幅が縮小し、イーロン・マクス最高経営責任者( CEO)は先週、今年のEV需要は鈍化すると警戒した。

S&Pグローバル・モビリティのデータによると、2023年1月から11月までの米新車登録台数に占めるHVの割合は9.3%。EVの割合を1.8ポイント上回った。

その追い風を最も受けているのは米国販売の3分の1以上をHV車が占めるトヨタ、次いで2割のホンダ、韓国の現代自動車とその系列会社である起亜自動車、米フォード・モーターが続く。

米ゼネラルモーターズ(GM)のメアリー・バーラCEOは1月末の決算発表で、「EVの成長ペースが鈍化しているのは事実であり、それによってある程度の不確実性が生じている。当社は需要に見合った生産を行う」と説明。北米にプラグイン・ハイブリッド車を導入する方針を明らかにした。

しかし、いずれEV市場も回復が見込まれる。長期的には自動車販売における占める比率も高まることが予想される。

S&Pグローバル・モビリティのアソシエイト・ディレクター、ステファニー・ブリンリー氏は「トヨタの最大のリスクは、EVの消費者への普及だ」と指摘。「EVの普及が再び加速した場合、トヨタは競争力のあるEVを提供する準備が十分でない可能性がある」と話す

トヨタが昨年販売したEVは約10万4000台で、高級車ブランド「レクサス」を含めた新車販売台数の約1%にすぎない。26年までにEV販売台数を150万台に引き上げる計画だが、テスラは23年に約180万台を販売している。

トヨタは国や地域によってニーズは異なるとし、複数のパワートレイン(駆動装置)を揃える「マルチ・パスウェイ」戦略を取っている。豊田章男会長は1月に行った講演で、「いくらバッテリーEVが進んだとしても、市場のシェアの3割だと思う」と述べた。7割はHV、燃料電池車、水素エンジン車などで、「エンジン車は必ず残ると思う」と語った。

ロイター
https://news.yahoo.co.jp/articles/769185abb9ff0003ea78e54b91ad0b1371eb5174

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(出典 wpb.shueisha.co.jp)
トヨタ会長、EVの市場シェアは最大で3割どまり-残りはHVなどに 「エンジン車は必ず残ると思う」
1 少考さん ★ :2024/01/23(火) 15:50:59.55 ID:FxtMYtMp9
→EV化が進んでも「エンジン車は必ず残る」、豊田会長が講演で発言

→欧州や中国でEV普及、40年に保有車のEV比率は44%との予測も

 電気自動車(EV)の市場シェアは最大でも3割、残りはハイブリッド車(HV)などになる。EVへの一点張り戦略に長らく懐疑的な見方を示してきたトヨタ自動車の豊田章男会長がそんな予測を示した。

 トヨタの自社メディア「トヨタイムズ」によると、豊田氏は企業経営者や役員に向けて今月行った講演での質疑応答で「いくらBEVが進んだとしても、市場のシェアの3割だと思う」と語った。残りの7割はHVや燃料電池車、水素エンジン車などになるとし、「エンジン車は必ず残ると思う」と続けたという。

 豊田氏が新車販売と保有車のどちらに占めるEVの市場シェアを念頭に置いた発言だったかは明らかではない。ブルームバーグNEFによると、2040年に世界乗用車販売の75%、保有車の44%がEVになると予測されている。

 EVを巡っては走行中に二酸化炭素を排出しないことなどから各国政府が支援を行っており、欧州や中国を中心に普及が進んでいる。そんな中、トヨタはEVに後ろ向きとの批判にさらされることもあったが、豊田氏は地域のエネルギー事情などに応じた取り組みが必要だとし、EVだけでなくHVなどを含めた多様な選択肢を提供する「マルチパスウェイ」の方針を堅持している。

 豊田氏は、今月開幕した世界最大級のカスタムカー(改造車)の展示会「東京オートサロン2024」で、脱炭素化に向けた現実的な手段としてエンジンにはまだ役割があるとして、トヨタとして新たにエンジン開発を進めていくプロジェクトを立ち上げたことを明らかにしていた。

※全文はソースで。
Bloomberg
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2024-01-23/S7P5DAT0AFB400

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