SDGs



(出典 car.motor-fan.jp)
ネット上の「EV記事」に批判コメントが殺到する、実に残念な理由
1 ぐれ ★ :2023/09/19(火) 22:13:12.93 ID:dpe77y+/9
世界的に加速するEVシフト

 電気自動車(EV)に関するネットニュースやコラムを見ていると、EVに批判的なコメントが多い一方で、エンジン車には肯定的なコメントが多いことに気づく。なぜそのようなコメントが多いのか。本稿ではそれを考えてみたい。

 ファクトとして、世界的にEVシフトがどの程度進んでいるのか、ふたつの側面から検証してみよう。

 まず、ドイツ・ミュンヘンで開催された国際モビリティ見本市「IAAモビリティ2023」では、欧州連合(EU)が2035年から新型エンジン車の販売を原則禁止(一部で合成燃料を認める動きもあるが)することを控え、欧州市場でのEVシフトが加速している。欧州や中国の自動車メーカーは、EVコンセプトカーや新型モデル、EV新戦略を華々しく発表した。

 開催国のドイツでは、自動車メーカー各社がバッテリー式電気自動車(BEV)コンセプトを発表し、自動車産業における電動化の流れと、来るべきEV時代への対応を明確にメッセージした。

 今後、EVへのシフトが着実に進んでいくことを実感させられるイベントだった。

市場動向からEVシフトを検証

 次に、市場動向からEVシフトを検証してみた。

 自動車産業調査会社のマークラインズによると、世界の乗用車販売台数のパワートレイン別構成比の予測では、2035年にはEVが51.5%、ハイブリッド車(HV)を含めると

「70%」

を超えるが、ガソリン/ディーゼル車は27%程度にとどまる。

 2027年以降、ガソリン車/ディーゼル車の比率は50%を下回り、その後着実に低下する。

 各国のカーボンニュートラル政策やEV普及策により、2050年頃にはガソリン/ディーゼル車が全廃される傾向に変化はなく、エンジン車の寿命が尽きてくることを意味する。

 このように、世界的にEVシフトが着実に進んでいることは紛れもない事実である。

EVシフトに逆らうスタンスの深層

続きは↓
Merkmal
https://news.yahoo.co.jp/articles/5349628298de0b22a60bbfb43c2f78aacdd4444e

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(出典 president.ismcdn.jp)
EVバブル終焉で失敗する「日本車潰し」 環境と消費者に優しいトヨタが勝利「実力で黙らせる」
1 昆虫図鑑 ★ :2023/09/11(月) 10:46:17.64 ID:FggT9nyt
米国のテスラや中国のBYDなど電気自動車(EV)が、自動車市場を席巻しているようにみえる。だが、EV市場は「バブル」であり、崩壊が近づいていると指摘するのは国際投資アナリストの大原浩氏だ。緊急寄稿で大原氏は、トヨタ自動車など日本メーカーが最終的に覇権を握るとの見方を示す。

8月28日の米国株式市場で、ベトナムの新興EVメーカー、ビンファストの時価総額が日本円で一時、約28兆円に達し、テスラ、トヨタ自動車に次ぐ世界第3位になったと報じられた。EVバブルを象徴する出来事であるが、まさに崩壊の瀬戸際にあると筆者は考える。

EVが世界的に推進されてきたのには、多くの政治的思惑が見え隠れする。その一つが「日本車潰し」である。
2015年にドイツでディーゼル車の排ガス不正問題が発覚した。それに懲りずに「新たなる日本車潰し」の意図を持って行われたのが、「完全EV化」である。日本勢が得意とするハイブリッド(HV)車やプラグインハイブリッド(PHV)車を排除して、電気のみを使って走る車(BEV)にできるだけ限定しようとする圧力が、その意図を明確に示している。HVやPHVは、エンジンでの駆動エネルギーを効率的に回収できるので環境により優しい可能性があるにもかかわらずだ。

米民主党政権もイデオロギーの観点から、EV化にも注力している。本来、日本政府はこのような外圧に毅然(きぜん)とした姿勢で日本企業を守るべきである。ところが21年1月、菅義偉首相(当時)が国会で「2035年までに新車販売で電動車100%を実現する」と表明した。

「日本車潰し」を意図したEV化だが、中国企業を勢いづかせることになってしまった。EVの世界販売トップが中国のBYDであるだけでなく、トップテンに中国企業が6社も入っている。2位は米国のテスラだ。欧州勢は大いに焦っていることだろう。

日本勢はトップテンに入っていないが、心配はいらない。EVバブルが崩壊するのは確実だからだ。巨額な補助金がなくなれば、ガソリン車やHVなどの「消費者に優しい」自動車が勝利するのは確実である。特に、環境に優しいHVおよびPHVは次世代自動車の本命といえる。HVの市場はトヨタなど日本勢の独壇場であり、結局のところ世界の覇権を握るのは日本企業である。

トヨタがEVに熱心でなかったのは「現状のバッテリーの性能では消費者が満足する自動車をつくれない」という信念に基づく。そして、27年~28年にも全固体電池の実用化を実現する方針を発表した。まだ未知数の部分はあるが、10分以下でフル充電し、航続距離1000キロ程度(従来型EVの約2倍)を目指しているという。もしこれが実現すれば「消費者が満足するEV」として、あっという間に他のEVを蹴散らすだろう。

世界中から目の敵にされる過酷な状況でも「黙々と良い製品をつくることに専念」し、「実力で黙らせる」のがトヨタのやり方だ。

これは、多くの日本企業に通じる「日本精神」といってもよいものである。日本人は、ディベートやプレゼンが下手だとよく非難されるが、見てくれよりも「中身」を重視するだけのことである。日本人は「日本人のやり方」で世界で勝負すればよいのだ。販売台数で4年連続世界首位のトヨタは、これからますます躍進するはずである。

■大原浩(おおはら・ひろし)
https://www.zakzak.co.jp/article/20230911-CRZTBK3QT5MHHFME4NZB6FXOKI/

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(出典 netafull.net)
テスラ方式のEV充電、日産に続きホンダも採用…米市場で半分のシェア
1 少考さん ★ :2023/09/08(金) 06:14:41.18 ID:W/k61Vgp9
  ホンダは7日、北米で販売する電気自動車(EV)の充電方式について、2025年から米テスラの方式を採用すると発表した。日本メーカーでは日産自動車も採用を決めている。他のメーカーも続く可能性がある。

 発表によると、ホンダは25年からテスラ方式に対応したEVを発売する。それ以前に販売したEVも、専用のアダプターを装着すればテスラ方式で充電できるようにする。

 ホンダは7月、米ゼネラル・モーターズ(GM)や独BMW、韓国の現代自動車など7社で、テスラ方式と、「CCS1」と呼ばれる米国方式の両方を整備する合弁会社を北米に設立すると発表していた。

 調査会社の富士経済によると、22年中の米国ではテスラ方式が約半分、米国方式が約3割を占めるとされる。

https://www.yomiuri.co.jp/economy/20230907-OYT1T50289/

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(出典 img.news.goo.ne.jp)
イオン、日用品の有料レジ袋を紙製に切り替え
1 少考さん ★ :2023/09/05(火) 09:43:45.08 ID:+vz0QKQx9
イオンは、「イオン」「イオンスタイル」全店舗(523店舗)の衣料、日用品・暮らしの品売場で提供している有料プラスチック製レジ袋を、紙製レジ袋へと10月5日より切り替える。価格は、小サイズが20円、中・大・特大サイズが30円。

※省略していますので全文はソース元を参照して下さい。
イオン、日用品の有料レジ袋を紙製に切り替え - Impress Watch
https://www.watch.impress.co.jp/docs/news/1528649.html
宮本陽香2023年9月4日 14:34

(出典 asset.watch.impress.co.jp)
従来のプラスチック製レジ袋の価格はS・Mが3円、L・LL・3Lが5円。

(出典 asset.watch.impress.co.jp)







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(出典 courrier.jp)
地球沸騰化、労働生産性奪う 2030年に350兆円損失の試算
1 ばーど ★ :2023/08/12(土) 16:59:29.98 ID:181REXzK9
世界が高温にさらされている。世界の7月の気温は観測史上過去最高となり、日本はこの100年あまりで最も暑かった。異常な暑さは屋外での労働を難しくするなどして労働生産性に影を落とす。国際労働機関(ILO)は熱ストレスで2030年に350兆円の経済損失が出るとはじく。

「温暖化の時代ではなく、地球沸騰化となった」。7月27日、国連のグテレス事務総長は世界を覆う熱波にこう言及した。世界気象機関(WMO)...残り1073文字

日経新聞 
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUA0720N0X00C23A8000000/

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