ダイエットや筋力アップなどを目的に、トレーナーから個別指導を受ける「パーソナルトレーニング」で重傷などを負う事故が相次いでいる。近年の筋トレブームを背景に被害は増加傾向で、消費者庁の消費者安全調査委員会（消費者事故調）が実態調査に乗り出した。専門知識を欠いたトレーナーもいるとして、注意を呼びかける声もある。

「バーベルを持ち上げた時に腰を痛め、入院して手術を受けた」「筋肉の損傷で全治１か月以上。弁護士に対応を依頼している」

　全国の消費生活センターには、パーソナルトレーニング中に起きた事故の相談が寄せられている。

　２０１７年４月から昨年２月までの相談件数は計１０５件。相談者の約９割は女性だった。内訳は神経・脊髄の損傷と筋肉・腱（けん）の損傷が各２１件で、骨折も７件あった。４人に１人は治療に１か月以上かかる重傷だった。一方、消費者庁が把握した昨年の事故件数は５０件を超え、過去最多だという。

　身近な暮らしに関わる事故の原因究明などを担う事故調は５月、パーソナルトレーニングを調査対象に決定。大手スポーツジムやトレーナーから現状を聞き取り、利用者へのアンケートも行って原因を探る。専門家の意見や海外の状況も参考にし、１年をめどに事故防止策をまとめる方針だ。

以下ソースで
https://news.yahoo.co.jp/articles/b85ebe6bf355f89b973498e2138a7c8f471d75dd