タレント



(出典 prtimes.jp)
元キスマイ、元V6メンバーが相次いで告発…現役グループが被害
1 フォーエバー ★ :2023/09/21(木) 17:19:33.24 ID:w7OrlUnV9
《もうやめて》《聞きたくない》――。

 ジャニーズ事務所の創業者であるジャニー喜多川氏(2019年に死去)による性加害問題で、同事務所の現役メンバーのファンとみられる人からの「悲鳴」とも受け取れる声がSNS上で広がっている。

【写真】ジャニー氏の庇護を受けてきた東山紀之の“裏の顔” 超人気女優との"同棲"も事務所パワーで握り潰す

「7人目のV6が顔出し告白『激痛でベッドから…』」。ジャニーズ事務所の性加害問題を1990年代から報じ続けている「週刊文春」は9月28日号で新たな被害者の告発を報じた。

 記事によると、元ジャニーズJr.だった木村伸一氏(46)で、95年にジャニー氏から自分が受けた性被害の生々しい状況を詳細に語っており、ジャニー氏から「V6に入ってよ」とデビュー会見の日時まで告げられたことも明かしている。

■元キスマイ・飯田恭平氏も

 この問題をめぐっては、「Kis-My-Ft2」(キスマイ)の元メンバーだった飯田恭平氏(35)が「ジャニーズ性加害問題当事者の会」に合流することが公表され、飯田氏の顔写真とともに「声を上げているみなさんの姿をメディアでみて、これまでずっと抑えていた気持ちが溢れました。わかっているのに気が付かないフリをした結果、それによって傷ついている人がいます」とするコメントが掲載された。

 こうした状況に対し、「ジャニオタ」と呼ばれる事務所の熱狂的ファンからは、ネット上でこんな声が漏れ始めた。

《性加害は犯罪だし、許せない。でも、現役グループの名前は出してほしくなかった》

《正直、過去の人の事件って思っていたけれど、活動中のグループ名はちょっと…》

《元キスマイ、元V6(ホントはV7?)となると、次は元キンプリとか、元スマップとか出てくるのかな。嫌だな》

 どうやら、長く続いていたジャニー氏の性加害が「重大な人権侵害」「虐待行為」と理解しつつも、自分が現在、応援しているグループやメンバーの名前が報じられる可能性のあることが感情的に許せないらしい。

 複雑なファン心理とも言えるが、そうした事務所ファンを今も傷つけることになった今回の事件の闇は、つくづく深い。

日刊ゲンダイDIGITAL
https://news.yahoo.co.jp/articles/2fdaeafd85c80d9ed9eda5447179231818974b02

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(出典 hochi.news)
ジャニーズ、河合郁人さん(35) 「A.B.C-Z」からの脱退を発表
1 冬月記者 ★ :2023/09/21(木) 15:11:09.06 ID:W/owxSPN9
21日、ジャニーズ事務所の公式サイトが、グループ「A.B.C-Z」から河合郁人さんが脱退することを発表しました。

▽ ▽ 河合郁人さん「A.B.C-Z」脱退について 事務所コメント全文 ▽ ▽

弊社所属タレント河合部人(A.B.C-Z)に関するご報告

平素は格別のご高配を賜り厚く御礼申し上げます。

弊社所属タレント河合郁人(A.B.C-Z)は、2023年12月21日をもちまして、A.B.C-Zから脱退いたしますことをご報告申し上げます。
今後の活動につきまして、A.B.C-Zはメンバー4人で活動し、河合は引き続き弊社に所属した上で、個人のタレントとして活動いたします。
ファンの皆様並びに関係者の皆様には、突然のご報告となりましたこと、心よりお詫び申し上げます。

河合は、以前より「40歳までに自身がMCを務める冠番組を持つ」「MCとしてのポジションを確立する」という目標を掲げておりました。今後の活動について考える中で、目標を達成するためには、自分の持てる力と限りある時間をこれまで以上に注ぎ込まなければならないと考え、グループを離れ、個人で活動することを決意いたしました。そして、話し合いを重ねた結果、メンバーは河合の意思を尊重し、今回の結論に至りました。

改めまして、これまで5人のA.B.C-Zを応援していただき、誠にありがとうございます。
12月21日までは5人で活動いたしますので、皆様にお楽しみいただけますよう、精一杯努めてまいります。

新たな道を歩むこととなりましたA.B.C-Zと河合郁人を、これからもご支援いただけますと幸いでございます。

2023年9月21日
株式会社ジャニーズ事務所
https://news.yahoo.co.jp/articles/dac9c484e2f131ebcbf210175724fab6bad77ff2

(出典 i.imgur.com)

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(出典 kai-you.net)
「ザ少年倶楽部」NHKが終了検討 止まらぬジャニーズ離れ…23年続くJr.の〝育成番組〟どうなる
1 Ailuropoda melanoleuca ★ :2023/09/21(木) 08:43:02.46 ID:dKQCznrA9
ジャニーズ事務所が社名変更など今後の運営方針を示してから一夜明けた20日、NHKの音楽バラエティー「ザ少年倶楽部」(BSプレミアム、BS4Kで金曜後6・0)が存続危機を迎えていることが分かった。ジャニーズJr.ら若手所属タレントが多数出演する番組で、故ジャニー喜多川元社長の性加害問題を受け、局内では現在検討中という。NHKは紅白歌合戦も控えており、対応が注目される。

ジャニーズJr.の〝育成番組〟の存続に、黄色信号がともった。

2000年4月に始まった「ザ少年倶楽部」は、Jr.を中心に所属タレントが多数出演する音楽バラエティー。ジャニー氏がほぼ毎回収録現場に顔を出して成長を見守っていた番組で、Jr.にとって数少ないレギュラーとあって、ファンからも高い支持を得ている。

関係者によると、NHKでは現在、24年度前期の番組編成について協議中。その中でも懸案事項に上がっているのが「ザ少年倶楽部」だ。

性加害問題が表面化して以降、同局には所属タレントの起用を見直すべきだとの声が寄せられていることに加え、〝ジャニーズ色〟が強い番組だけに厳しい意見も飛び交っているといい、音楽関係者は「結論は出ていないが、検討は続けているようだ」と話す。

NHKは、今月7日に行われた事務所の会見を受け、所属タレントの今後の起用について「事務所の人権を尊重する姿勢なども考慮して、検討したい」とコメントを発表。所属グループが多数出演している大みそかの紅白歌合戦のキャスティングだけでなく、来年3月で「ザ少年倶楽部」を終了させるか、NHKの決断に注目が集まっている。

世間やスポンサー企業などから厳しい目を向けられる中、ジャニーズ事務所は19日夜、東山紀之新社長(56)の名前で「社名変更、所属タレント及び社員の将来など、今後の会社運営に関わる大きな方向性について議論を行い、向かうべき方針を確認した」と発表。事務所とは別会社を設立し、全所属タレント、社員を移籍させて再建を図るとみられている。

社名変更だけでなく、「ザ少年倶楽部」に出演するジャニーズJr.はもちろん、関ジャニ∞など〝冠グループ〟の名前変更も議題に上がっており、10月2日の詳細発表でジャニー氏と決別する大改革を提示し、〝ジャニーズ離れ〟の風向きを変えることはできるのか―。

★「性加害はジャニーズだけか…調べる必要が」日商会頭が言及
日本商工会議所の小林健会頭(三菱商事相談役)は20日の定例会見でジャニーズ事務所の性加害問題に言及。「根拠があって言っているわけではないが、(芸能事務所で)ジャニーズだけなのか。メディアとしてある程度、調べる必要があるのではないか」と述べ、「未成年への性加害は犯罪だ。他に泣いている人もいるのではないか。他でもあるのなら社会正義として救う必要がある」と訴えた。同事務所の社名については「変えた方がいい。継続して使うほど『ジャニーズ』というブランドが巨大なのか」と疑問を呈した。

https://www.sanspo.com/article/20230921-5PQGM2Z6GVLLBCRFLG7XMN5PKM/

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(出典 s.butterfly.fan)
ジャニーズ事務所、ジュノン・スーパーボーイ・コンテストに圧力…メディアも忖度
1 ◆ZABAAAAA/2 おっさん友の会 ★ :2023/09/20(水) 14:11:15.71 ID:FoYibRDj9
【前略】
テレビ局も週刊誌も新聞も、あらゆるメディアが目をつぶってきていたジャニーさんの未成年男子への性加害事件。オレが週刊誌記者からテレビレポーターになってからは、ずっと耳に入ってきていた事件だった。

だがテレビ局は、その話題を取り上げようとしなかった。ジャニーズ事務所には超売れっ子スターが山のようにいるし、会社を運営していたジャニーさんの姉で、晩年にはジャニーズ事務所の会長にもなったメリー喜多川さんの圧力がすごかったことは否めない。

時間をかけても補償はする」

と、記者会見で約束したが、ジャニーズ事務所のタレントらが出演していたCMは、ほとんどが無くなる勢いだ。事務所側は

「所属するタレントの出演料などから、マネジメント料はもらわない」

と、異例の発表。タレントからの“マージン”で営業してきた事務所としては収入が無くなる。

それだけ大儲けしてきたのかもしれないし

「所属するタレントをつなぎ止め置きたい」

という事務所の思惑も見える。

でも、ここまで話を大きくしてしまった背景には、メディア全体の忖度があったことも事実。
そのテレビ局が、スポンサーへの配慮でジャニーズ所属タレントは使わないという方針を出したのだ。

オレが主婦と生活社の社員をしていた時、会社のイベントであった『ジュノン・スーパーボーイ・コンテスト』を

「やめろ」

という圧力がジャニーズ事務所からあった。ジャニーズ事務所以外からは男性タレントを発掘して、芸能界に出させないという意図だったのだろう。

主婦と生活社はジャニーズと戦うことを決め、コンテストを続けた。そのことで、小池徹平さん
三浦翔平さん、伊藤英明さん、溝端淳平さん、菅田将暉さんら有名タレントも輩出しているが、とても「稀有」なケースだった。

そのために、主婦と生活社が発売している『週刊女性』は、ジャニーズタレントが表紙やグラビアに載らず、会見記事が書けない時代もあった。

だから『週刊女性』は、逆にジャニーズタレントのスキャンダルを狙い撃ちという時代。某有名タレントの父親の問題まで引き出して記事にした。編集部には

「ファンの怒りの電話が鳴りやまない出来事も数多くあった」

というが、他社はその記事を無視していたから、『週刊女性』が常にジャニーズ事務所と戦っていた。

続きはFRIDAY Yahooニュース 
https://news.yahoo.co.jp/articles/300fd870913e291fed1cb1a09acd8a18d1dac801

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(出典 static.tokyo-np.co.jp)
《ジャニーズ問題》ジュリー氏「代表取締役残留」は相続税支払い免除のためだった
1 Ailuropoda melanoleuca ★ :2023/09/20(水) 16:36:01.07 ID:nIDa2LUw9
 9月7日の会見で、ジャニーズ事務所の藤島ジュリー景子氏(57)は、社長からの引責辞任を発表した。だが、同時に「性加害の補償への取り組み」を理由に、代表取締役の留任を明かしていた。

 会見に先立ち、「外部専門家による再発防止特別チーム」は、性加害問題の背景に同族経営の問題があると指弾した上で、ジュリー氏は代表取締役社長を辞任し、「解体的出直し」を図るべきだと提案していた。

「事業承継税制」を申請し、巨額の相続税を免除

 なぜ、それでもジュリー氏は「代表取締役」に居座ったのか。その主な理由が、ジャニーズ事務所が「事業承継税制」の特例措置で税優遇を受けるためだったことが、「週刊文春」の取材で明らかになった。同誌の取材に対し、ジャニーズ事務所も事業承継税制の特例措置を申請し、適用されていると認めた。

 ジャニー氏が逝去したのは2019年7月。ジャニーズ事務所の株は、メリー氏とジュリー氏の2人で分け合い、50%ずつ保有する形に。さらに2021年にメリー氏が亡くなると、メリー氏の株がジュリー氏にわたり、彼女は全株を保有することとなった。

 専門家が同業他社などの株価を勘案し、ジャニー氏が亡くなった時点での1株当たりの評価額を約200万円とした場合、ジュリー氏が納めるべき株に対する相続税は約860億円と推計できるという。だが、驚くべきことに、この巨額の相続税をジュリー氏は一切、支払っていない。「事業承継税制」の特例措置を申請し、相続税の支払いを免れているからだ。

税優遇を受けるためには、5年間代表取締役を務める必要がある

「事業承継税制」とはどのような制度なのか。税理士の板倉京氏が解説する。

「近年、後継者不足や後継者の重い税負担を理由に、黒字廃業する中小企業が後を絶たない。そこで国は、2009年から中小企業の事業承継を後押しするため、『事業承継税制』を導入しました。2018年にできた特例措置が適用されれば、株式の相続税や贈与税の納税が猶予され、実質ゼロにできるのです」

 ただし、ジャニーズ事務所が事業承継税制の特例措置で税優遇を受けるためには、ジュリー氏が「代表取締役」の座に座り続ける必要がある。

「相続税をゼロにするには、申告期限の翌日から5年間、代表取締役を務めないといけません。また5年後以降は株を継続して保有する必要がある。この税優遇の目的は、後継者が事業を円滑に次世代に繋ぐことを条件に、本来かかる税金を全額免除しますよ、というもの。なぜ、5年間かというと、後継者育成に最低5年は必要とされているからです。ジャニー氏が亡くなった際の、相続税の申告期限は2020年5月。そこから5年間つまり2025年5月まで、ジュリー氏は代表取締役を務める必要があるのです」(同前)

ジュリー氏が代表取締役を留任した最大の理由

 もし今回、ジュリー氏が代表取締役を辞任していたら、どうなったのか。

「精神疾患や要介護認定を受けるなど、やむを得ない事情を除き、特例措置の認定が取り消しになる。それまで猶予されていた相続税に利子分を加えて納税しなくてはいけません」(同前)

 ジャニーズ事務所の同制度利用について、国税庁関係者は、「被害者やファンを馬鹿にした話」と憤る。

「ジュリー氏が代表取締役を留任した最大の理由は、税金逃れに他ならない。このまま彼女は、性加害の被害者補償を名目に、2025年5月まで時間稼ぎをするつもりでしょう。もちろん事業承継税制を申請すること自体は何ら違法ではないが、きちんと会見で説明すべき。税逃れを隠して『被害者への補償・救済』へと目的をすり替えるのは、悪質な手口と言わざるを得ません」

続きはソースをご覧ください
https://bunshun.jp/articles/-/65873

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