東京都が募集している築地市場跡地（中央区）の再開発事業者に、巨人の本拠地・東京ドームの運営会社を傘下に持つ三井不動産が応募する見通しとなり、巨人が悲願とする自前球場の建設候補地として「築地」が再浮上だ。

東京・水道橋で東京ドームが１９８８年に開業以来、巨人は３５年にわたって本拠地球場としてきた。長らく両者に資本関係はなかったが、球場を所有する株式会社東京ドームがＴＯＢ（株式公開買い付け）によって２０２１年に三井不動産の子会社となった際、巨人の親会社の読売新聞グループ本社も東京ドーム社の株式の２０％を取得し経営に参画。

翌２２年には約１００億円を投じて球場の大規模改修を行ったが、当初の耐用年数とされた３０年を過ぎて屋根部分などの老朽化が指摘され、巨人球団幹部も「一般論として、ずっとドームが使えないのは当然。建て替え、移転などの可能性は否定しない」と話す。

これまで移転先として浮かんでは消えてきたのが、築地市場の豊洲移転後の跡地だ。東京ドーム約４個分、約２０ヘクタールの都有地で、都営大江戸線築地市場駅や東京メトロ築地駅、同東銀座駅が徒歩５分圏内と交通の便もいい都心の一等地である。

１３年に東京五輪・パラリンピックの開催が決まると、選手や関係者を輸送する車両基地として使われることになり、１８年１０月の市場機能移転後に更地となった。１年の延期を経て五輪が終わり、都が跡地の再開発事業者を公募すると、次のような風聞が飛び交うようになった。

「三井不動産が築地に商業施設などとともに野球場を建てて巨人の本拠地とし、東京ドームの跡地はマンション、オフィス、店舗などの複合施設にする計画らしい」

裏打ちするかのように公募期限を今月３１日に控えた前日３０日、日経新聞が１面で「再開発事業者に三井不動産を中心とした企業連合が名乗り」と報道。再開発に向けて設立する特別目的会社には複数の大手ゼネコンが出資するほか、「メディア企業も出資を検討」と伝えており、読売新聞グループ本社を想起させる。本紙は同社に事実関係を確認する質問をメールで送ったが、回答期限までに返答はなかった。

東京都都市整備局も「どの事業者が応募したということをお答えすることはない」としたが、選定作業を経て来年３月に明らかになる事業者が三井不動産と決まれば、いよいよ巨人の築地移転が現実味を帯びてくる。　（片岡将）

夕刊フジ
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