ダウンタウン松本人志のテレビ復帰をめぐり、民放キー局５社が〝見解〟を表明した。

　週刊文春を発行する「文藝春秋」との裁判は１１月８日に、松本の訴訟取り下げにより終結。女性との間で「強制性の有無を直接に示す物的証拠はない」と確認された一方で、「不快な思いをされたり、心を痛められた方々がいらっしゃったのであれば、率直におわび申し上げます」と謝罪した。

　所属の吉本興業は声明で「活動再開につきましては、関係各所と相談の上、決まり次第、お知らせさせていただきます」とアナウンス。これを受けて、松本のテレビ復帰は〝既定路線〟と色めきだった。

　そんななか、日本テレビ、ＴＢＳ、フジテレビ、テレビ朝日、テレビ東京が１１月定例会見で松本に言及。５社で共通しているのは、まだ松本は活動休止中の身で、番組起用については「何も決まっていない」こと。吉本の幹部が来訪し、一連の騒動で「ご迷惑をおかけした」と陳謝したことだ。

　日テレ、フジテレビ、テレビ東京はさらに踏み込んだ。日テレは「ダウンタウンのガキの使いやあらへんで！」が継続中で、かつては大みそかに「笑ってはいけない」シリーズを放送していた。

　同局の福田博之副社長は、仮に復帰となった場合「日本テレビとして復帰の理由を説明する責任がある」と明言。松本本人の記者会見などについても「必要と判断すれば求める」と語った。

　フジの港浩一社長も２９日、会見の必要性について「吉本興業さんと松本さんが決めること」としつつも「「説明のないままなら、（復帰は）考えづらいことと思います」と述べた。

「松本さんの会見は先日代理人弁護士が『控えざるを得ません』と拒否したが、テレビ各局が軌道修正を求めたカタチ。松本さんを出せば、視聴者から様ざまな意見が届くことが予想される。その前段として『地ならしして下さいよ』ということなのだろう」とはワイドショー関係者。

　テレビ東京も同様だ。長田隆専務取締役は会見で「基本的にこういうことが起こった場合は、視聴者の方、一般に向けてきちんとしたご説明をしていただきたいということは基本にある。そういうことを申し入れすることはこざいます」と断言。さらに「テレビ東京は人権方針を策定し臨んでおりますので、その考え方にのっとって、適切に対応して参りたい」と語った。「人権」を考慮する相手は、松本の言うところの「不快な思いをされた方々」だろう。

「テレビ東京ＨＤの議決権３３・２％を持つのは日本経済新聞社。人権問題に敏感なのは、旧ジャニーズ問題を見ても明らか。松本さん起用には消極的だと思う」とはテレビ関係者。

　公共放送のＮＨＫはどうか。稲葉延雄会長の定例会見で、コンテンツ戦略局企画管理センター長は「現時点で放送予定はなし」。同局は、昨年１０月１７日に女性の性教育を扱う「松本人志と世界ＬＯＶＥジャーナル」を放送したが、直後に文春報道が飛び出した。

「ＮＨＫは特に人権問題に厳しい。起用する考えはないのではないか」

　松本自ら口を開く日はやって来るか――。

東スポWEB
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