ジャニーズ事務所の性加害問題により、所属タレントの広告起用を続々と見直している各企業。しかし、この流れに〝責任逃れ〟〝白々しい〟という批判が、世論のみならず業界からも公然と上がり始めている。

「現在、マスコミは昨年の旧統一教会のように、連日ジャニーズ事務所を糾弾している。しかし、世間では『ファンが多いから視聴率・部数を見込んでこれまでベッタリだったくせに』と、自省なき手のひら返しに批判も集まっています。この批判は、広告主たる各企業にも集まっている状態です」（経済アナリスト）
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女性芸能人のCMを起用自体難しく？

「『ネスレ日本』の元社長である高岡浩三氏は、Facebookに《クライアントサイドにいた私でさえ、（中略）かれこれ20年以上前から噂として知っていた》と投稿。性加害の疑惑を理由に、ネスレでは一度もジャニーズを広告起用しなかったと明かし、《今更、ジャニーズ事務所のタレントと契約しないという大手クライアントこそこの問題を知っていたはず》と各企業を批判しました」（芸能ライター）

ジャニーズ問題を機に、企業側は起用タレントの周辺まで〝身辺調査〟することがスタンダードになりそうだ。だが、これを徹底すると、女性芸能人はほとんど姿を消すという。

「芸能界では女優・モデル・グラドル・アイドル・声優とジャンルを問わず、枕営業の強要や権力を盾にした肉体関係の強制が、もはや公然の秘密となっている。公判真っ最中のガーシーこと東谷義和被告もこうした〝闇〟を暴露していますし、〝噂として知っていた〟レベルでも起用NGならば、国民的美少女事務所を始め、女性芸能人はほとんど起用不可になってしまうでしょう」（芸能ジャーナリスト）

これを機に、業界全体が浄化されることを願うばかりだ。

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