2022年07月


ブルマー (bloomers) は、女性が運動などを行う際に下半身に着用する衣類、ショートパンツの一種。ブルマあるいはブルーマ、ブルーマーとも呼ぶ。 20世紀に世界的に広く普及した。 日本では、学校教育で体育の授業の運動時に女子の体操着として広く用いられていた。女子バレーボールや陸上競技の選手が試合
14キロバイト (1,743 語) - 2022年7月19日 (火) 17:20
ブルマを強要してくる日本社会 昔は当たり前も今はLGBTに配慮が必要!
1 爆笑ゴリラ ★ :2022/07/31(日) 13:05:04.60ID:CAP_USER9
 31日放送のフジテレビ系「ワイドナショー」(日曜午前10時)で、LGBTに配慮した“ジェンダーレス水着”を導入する学校が出てきていることを取り上げた。
 ジェンダーレス水着は身体の露出を軽減。体のラインが出にくい形状にデザインされているといい、男女共用で性別を気にせずプールに入れる狙いがあるという。
 もっとも番組では、学校に導入されていたブルマについても熱い激論が交わされた。MCを務めた同局の佐々木恭子アナウンサーは「最悪ですよ。下着が出るかずっと気になって、集中できなかった。形がパンツですもん」と振り返れば、政治評論家の三浦瑠麗氏(41)は「一番嫌な理由の一つだったかもしれない。学校に行って体育をすることの中で」と明かした。
 三浦氏は「性的に自分が変化してきて、落ち着かない年齢の子が履かされるのはいったい誰が得するんだろう」と疑問を投げかけ、「憎かったですね。ブルマを強要してくる日本社会と学校が憎かった」と続けた。
 キャスターの安藤優子は「私たちの時代はもっとひどかった。三角形のブルマも履いたけど、提灯型のブルマも履いてた。あれも最悪ですよ」と嘆いていた。
東スポWeb
https://news.yahoo.co.jp/articles/141d98310c585e69b8a2e5c6638404bf500e6367

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佐渡金山(さどきんざん)、または佐渡金銀山(さどきんぎんざん)は、新潟県の佐渡島にある金鉱山・銀鉱山の総称である。なかでも相川金銀山(あいかわきんぎんざん)の規模が特に大きく、単に「佐渡金山」という場合、相川のものを指す場合もある。このほか「佐渡鉱山」または「相川鉱山」の名称も用いられる。
37キロバイト (5,262 語) - 2022年7月28日 (木) 16:19

1 みの ★ :2022/07/31(日) 13:54:41.33ID:rZPGzTqT9
世界文化遺産を目指す「佐渡島の金山」の推薦書に不備があったことについて、自民党の佐藤外交部会長は7月29日、「前代未聞の大チョンボ」と政府を痛烈に批判した。
政府が世界文化遺産に推薦した「佐渡島の金山」をめぐっては、ユネスコから推薦書の不備を指摘され、2023年の登録審査に向けた手続きに入れていないことを、28日に末松文科相が明らかにした。
…続きはソースで。
https://www.fnn.jp/articles/-/395834

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旧統一教会票を依頼”. 北海道テレビ (2022年7月28日). 2022年7月29日閲覧。 ^ “旧統一教会問題 自民・福田総務会長「正直、何が問題かよく分からない」”. TBS NEWS DIG. TBSテレビ (2022年7月29日). 2022年7月29日閲覧。 ^ “旧統一教会
19キロバイト (2,183 語) - 2022年7月30日 (土) 10:30
旧統一教会問題 岸田首相はいつ口開くか?
1 ボラえもん ★ :2022/07/31(日) 11:10:16.11ID:cxiF1A109
 7月29日、岸田文雄首相は65歳の誕生日を迎えた。首相官邸に到着すると記者団から「お誕生日おめでとうございます」と声をかけられ、照れ笑い。
 その後の閣議でも、野田聖子地方創生相を皮切りに、閣僚たちが次々と「おめでとうございます」と声をかけるなど、
“ほのぼのした光景” が見られたという。SNSでも、《岸田総理、生誕祭おめでとうございます》などのコメントが投稿されていた。
 この日は政権発足から300日という節目でもあり、岸田首相は会見で「歴史を画するような課題が次々と目の前に突きつけられる、
緊張感、真剣勝負の連続だった」と語ったが、実際のところ、 “ほのぼの” が似つかわしくない状況にあるのは明らかだ。
「安倍晋三元首相の銃撃事件が発生して以降、旧統一教会(世界平和統一家庭連合)と自民党の関わりについて、
厳しく追及されています。関わりのあった現職の国会議員は100人以上にのぼるとみられ、そのほとんどが自民党。
 しかし、岸田首相が『自民党総裁』としてなんらかの対応をとる気配はありません。
さらに国会での追悼演説についても2転3転していますし、9月に予定している国葬については、批判の声が高まっています。
 なにより、新型コロナウイルスの陽性者が過去最大となっているのに、
『これまで対策してきた蓄積をフル稼働させつつ、一歩一歩、経済社会活動を動かしていく』とあまりに抽象的なコメントしか発表していません。
 政府が新たな行動制限をしない代わりに、都道府県に『BA.5対策強化宣言』を出せるようにしましたが、これについても『地方自治体に丸投げ』と批判の声が上がっています。
 このように、岸田首相には、山積する問題について積極的な姿勢がまったく見られないのです」(政治ジャーナリスト)
 一連の岸田首相の対応について、ネット上でも怒りの声が高まっている。
《最近、岸田総理の顔を見ませんねー。非難の嵐が止むまでダンマリですか?当分、嵐は止まないと思う》
《何もしないのに全力を出す岸田総理!》
《岸田は隠れて沈黙を貫いているがあまりに無責任過ぎやしないか》
《素早かったのは安倍元総理の国葬の決定の時だけ》
 このまま何もせず、来年も閣僚に囲まれてほのぼのとした “生誕祭” を迎えるつもりなのだろうか――。
https://news.yahoo.co.jp/articles/28f86f30fe9ee91ad2c041365e90064292864720

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月刊Hanada(げっかんはなだ)は、飛鳥新社が2016年4月に創刊した日本の月刊誌。 2016年3月、月刊WiLLの創刊時からの編集長である花田紀凱が発行元ワック・マガジンズの社長である鈴木隆一との対立から同社を退職、花田の下で編集及びDTPを担当していたスタッフを含め編集部ごと退社し、飛鳥新社へ
7キロバイト (788 語) - 2022年7月27日 (水) 08:44
統一教会の信者は10万人! 騒ぐほどでもない
1 Stargazer ★ :2022/07/31(日) 11:22:08.48ID:OQMKpq0K9
話が妙な方向に逸(そ)れてきた。
安倍晋三元総理を射*た、山上徹也容疑者の母が統一教会信者だった。多額の寄付で山上容疑者が統一教会に恨みを持った。統一教会は悪。選挙で応援してもらった議員はケシカラン。
テレビのワイドショーが例によって大騒ぎ。『赤旗』が張り切っている。
たかだか現在の信者は10万人(8万人とも)、多額の献金をしているわけでもない。選挙ともなれば、その程度の組織でも、反対に回られるよりは。それだけの関係だろう。
共産党の志位和夫委員長はツイッターで、「〝何が悪いのか〟と開き直りを始めた」と書いているが、実際「何が悪いのか」。
統一教会の名称変更問題もそうだ。じゃ、新聞はその時(平成27年)に反対キャンペーンでも張ったのか。
で、今週の週刊誌。
『週刊文春』(8月4日号)の右柱が「統一教会の闇 自民党工作をスッパ抜く!」、左柱が「安倍元首相暗殺 山上徹也の570日」。
『週刊新潮』(8月4日号)「底なし政界汚染 安倍元総理と『統一教会』ズブズブの深淵(しんえん)」。
両誌ともワイドショーレベル。「闇」とか「深淵」はオーバー。
『サンデー毎日』(8・7)「スクープ 山上容疑者『伯父の激白50分』」。
すでに『文春』『新潮』が先々週号でインタビュー、詳しく報じている。スクープでもなんでもありゃしない。
『週刊朝日』(8・5増大号)で、両親が統一教会の信者だったという女性が、こう語っている。
〈「山上容疑者の行為は擁護できませんが、彼の気持ちに共感できるという2世は多い」〉
山上容疑者は単なる殺人犯だ。
ついでだが『朝日』、「『円預金』だけで大丈夫か?」とか「モテる定年1年生になる!」とか、完全に老人誌化の方向に舵(かじ)を切ったらしい。
『ニューズウィーク日本版』(8・2)、2本のスペシャルリポート。
「世界の大都市を水没から救え」「熱波リスクが貧困層を襲う」
これこそ、今週読むべき記事だ。
(月刊『Hanada』編集長)
https://www.sankei.com/article/20220731-MZBDAFBFDZLS7J7H3OPMVCIXD4/
 前スレ
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1659231051/

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2021年2月3日一部改正・公布、2月13日施行 感染力や罹患した場合の重篤性などに基づき、感染症を危険性が高い順に一類から五に分類する。 一類感染症感染症法6条2項):エボラ出血熱、痘瘡、ペスト等 二感染症(同法6条3項):結核、重症急性呼吸器症候群 (SARS) 、中東呼吸器症候群 (MERS) 等 三感染症(同法6条4項):コレラ、赤痢等
56キロバイト (5,268 語) - 2022年7月29日 (金) 20:53
1 蚤の市 ★ :2022/07/30(土) 20:59:08.33ID:IGdpfB819
 政府は新型コロナウイルスの流行がオミクロン株中心となり、重症化率が低下していることを踏まえ、現在「2類相当」としている新型コロナの感染症法上の位置付けを「第7波」収束後に見直す方向で調整に入った。厳格な対応を緩和することを想定。全感染者の情報を集約する全数把握取りやめの是非などについて検討を進める。
 政府筋は30日、「2類相当の見直しは不可欠。第7波が落ち着いたら議論を進める」と語った。
 感染症法は感染症を1~5類、指定感染症、新感染症などに分類し、講じるべき措置を細かく定めている。新型コロナは「新型インフルエンザ等感染症」の分類で、2類相当の扱いとされている。結核やジフテリアと同等で、2番目に厳重な対処が求められる。
 2類相当では診療などにかかる費用が全額公費負担となる一方、保健所や医療機関は全感染者の情報を把握し、届け出なければならない。診察を許される医療機関も限られ、医療提供体制逼迫(ひっぱく)の一因になっているとされる。
時事通信
https://www.jiji.com/jc/article?k=2022073000311&g=soc&utm_source=top&utm_medium=topics&utm_campaign=edit
※前スレ
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1659173506/

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